アメリカ人によって提唱された意思決定のための思考法、OODA（ウーダ）。類似のものとして「PDCAサイクル」というフレームワークがあり、よく比較対象とされることが多いですが、一体何が違うのでしょうか？

今回はOODAの特徴を紐解きつつ、そのメリットをご説明するとともに、活用にあたっての欠点はあるのか、それはどういったものか？についても見ていきましょう。

OODAは、4つのステップから成り立つ意思決定のフレームワーク

まず、OODAの詳細についてです。OODAはObserve（観察）、Orient（状況判断、方向づけ）、Decide（意思決定）、Act（行動）というそれぞれの単語の頭文字を取ったもので、簡単に言えば「目的達成のため、素早く状況判断をして行動するための思考法」をさします。

ステップ①　Observe（観察）

Observeは「観察する（よく見る）」という意味で、ビジネスにおいては対象となるサービスや商品を細かく確認すること。ただ自社の視点から見てみるだけではなく、周辺状況や競合、市場動向を踏まえ、柔軟な発想で客観的な事実を吸収することが大切です。

ステップ②　Orient（状況判断、方向づけ）

観察した結果得られた情報をもとに、自分（自社）が元々持っていたノウハウや情報を整理、分析し、戦略の方向性を決めるための仮説を立てます。ここでの仮説は最終的な着地点を左右する可能性が高いため、慎重に行わなければなりません。

ステップ③　Decide（意思決定）

Decideは「決める」という意味で、行動にうつすための意思決定を言います。前のステップで立てた仮説を改めて見直し、他の可能性がないかも考えながら戦略を決定することです。

ステップ④　Act（行動）

意思決定において定めた内容をもとに、戦略を実行するのがAct（行動）。得られた結果によっては再度OODAを行うことになりますが、素早く繰り返せばより高い効果を得られる可能性が大きいと言えます。観察で得た情報の鮮度を落とさないためにも、ステップ①～④まではできる限りスピーディーに実行した方が良いでしょう。

OODAに似ている？「PDCAサイクル」との違い

OODAは、しばしば従来からビジネスにおける意思決定に用いられていた「PDCAサイクル」と比較されます。しかし、OODAがどちらかといえばビジネス以外でも活用できる意思決定のための思考法と言えるのに対し、PDCAサイクルはビジネスにおける論理的思考のフレームワーク（枠組み）である、という違いがあるのが特徴です。

逆に共通点として挙げられるのは、PDCAサイクルはPlan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）と、OODAと同じく4ステップからなる手法であること。

例えばビジネスにおいて、「自社サービスの契約件数を前年と比べて〇件アップさせる」という目標があった場合、基本的には単語の順番どおり、以下のような手順で意思決定、および実行を試みるのがPDCAサイクルです。

・Plan（計画）…設定された目標に対する戦略を策定

・Do（実行）…計画どおりに実行し、記録をつける

・Check（評価）…どの程度達成できたかを分析

・Action（改善）…実行、および評価に対する改善策を検討

OODAと比べると単語的にもシンプルな印象を受けますが、分かりやすい違いは「PDCAサイクルは改善まで含めている」点。そのため、会社にとって継続的にサービスや品質を見直すきっかけとなり、業務改善に適していると言われています。

ただし、丁寧な手順を踏むがゆえに改善までに時間がかかり、かつ前例を参考にしすぎて新鮮なアイディアが生まれにくいといったデメリットも。では、OODAにはどのような利点があるのでしょうか？

OODAは、柔軟な思考で行動指針を立てたい場合に適している

OODAのメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

メリット①　問題解決の対応を素早く行える

OODAは、状況を観察した上で方向性を決め、迅速に実行に移せるスタイルなので、PDCAサイクルと比べてもスピーディーに問題解決に取り組める傾向があると言われています。あえて改善を含めず、次々に新たな方向性を決めて繰り返すことでより効果が見込める手法ですから、対処も素早く行える可能性が高いでしょう。

メリット②　行動指針としても活用しやすい

明確な目標に向かって計画を行うPDCAサイクルとは違い、OODAは最初から絶対的な到達点を決める必要がありません。そのため、将来的な見通しが立ちにくいプロジェクトに対しても臨機応変に活用することができます。また、個人の行動指針として活用するのも有効。元々はアメリカの軍隊で生まれた思考法なのもあり、現場で即座に動ける人間になりたい方にとっては参考にできる部分が大きいのです。

メリット③　行動の根拠を示しやすい

OODAは比較的素早い判断が可能な手法ではあるものの、状況をしっかりと把握した上で意識的に実行にうつすものなので、何かあった時行動の根拠を示しやすいのもメリットと言えます。

メリット④　顧客のニーズに対して柔軟に対応できる可能性も

前述した通り、PDCAサイクルは適切な業務改善を行える手法である一方、前例に基づいた結果になりやすい傾向があります。そこで役立つのがOODAです。OODAは従来の方法に捉われない柔軟な発想を生むことに長けた手法なので、的確に行うことができれば顧客のニーズに細やかに寄り添える可能性も。

しかし、OODAには「重大な欠点」があるとも言われる！

上記の通り、一見メリットが多いように見えるOODA。ですが、反対にデメリットも存在します。それは「個人の思考力に依存しすぎる」という点です。

◎組織で活用する場合、全体の方向性からブレないよう注意

OODAは基本的に個人での意思決定に向いている手法なので、複数人で担当するプロジェクトや、組織全体で活用したい場合にはそれぞれにしっかりとコミュニケーションを取り、最終的な方向性が揺らがないように注意が必要。

また、主体性に長けた人や自己決定権を持ちたいという意識が強くある人には適しているものの、組織には様々な性格の人がいます。中には自己決定権を必要としない人、上からの指示を待って従いたい人もいるでしょう。

集団である以上それは仕方のないことですし、悪いことでもありません。とはいえ、意識に個人差があると思うように効果が得られない恐れも。共通の展望を持たない者同士が、互いの価値観を尊重しながら同じ方向性に向かうのは、非常に難しいことですよね。

◎特に現在の日本企業には不向き、との声もある

OODAは、ネットやSNSの普及もあり、個々の資質が重視される傾向が強まった現代社会においては注目されている思考モデルです。しかし、かといって「じゃあうちの会社にも導入しよう！」とすぐに考えるのは危険との見方もあります。

なぜならば、多くの日本企業は数十年間にわたり、前述した「PDCAサイクル」をもとにして安定した品質の継続や改良などを重視してきたから。

昨今では想定外の事態や環境の変化に対応すべくOODAの必要性も訴えられていますが、前述した手法をそのまま導入すると急激な変化に対応できず、失敗してしまうリスクも高いとされているのです。

◎OODAを適切に活用するために必要なのは「ビジョン」

そこで、OODAを活用するために重要とされているのが、組織全体で共有できる「ビジョン」。まずは継続的な会社としてのテーマを設定し、それに向けて社員が主体的に努力できる環境を整えることが大切だと言われています。

OODAは魅力的な思考法ですが、会社として活用するなら従来のPDCAサイクルとも両立させ、適材適所で活用していくのが堅実と言えるかもしれません。柔軟な発想力と、安定した品質改善。両方の視点から長所を活かせれば、大きな生産性に繋がるのではないでしょうか。

単品リピート通販における「SWOT分析」とは

SWOT分析は、目的を達成するにあたって内部と外部の良い点と悪い点を把握するために行われます。内部の良い点はStrength（強み）として活かすべきプラスの要素です。逆にマイナス要素としてはWakness（弱み）で克服しなければいけません。外部の強みはOpportunity（機会）で、逃さないようにしなければいけません。マイナス要素はThreat（脅威）なので回避するようにします。

単品リピート通販の強みは、リソースが少なくて済むことです。弱みは、単品に頼るしかないためにリスクが大きいということです。ニーズのあるものであれば集中して販売することでシェアを拡大できる機会がありますが、飽きられた場合には、回復できない恐れがあるという脅威があります。そのため、なるべく息の長い製品でニーズが高いものを取り扱うようにして、最小限のリソースで辞めどきをしっかり決めておくと言う戦略が立てられます。

この場合、マーケティングにかける割合を多めにすることが重要で、良いものが見つかるまでは取り組むべきではないと考えます。しっかりとした根拠に基づいて商品を選んで始めることで機会を活かし、脅威を回避することができます。

組織で使用するSWOT分析で新規商品で評価してみる

新規製品を取り扱う時にSWOT分析を利用すると失敗が少なくて済みます。取り扱おうと思っている製品ごとに4つの要素を考えます。まずは商品分析によって強みと弱みをリストアップします。できる限り自由に考えて幅広く検討して構いません。この時点で漏れがあると正確な分析ができなくなります。どのような些細なことでも書き出していきます。通常物事は両面性があるので、良い点は違う見方をすると悪い点になるはずです。そのようにして、いろいろなことを考えて、良し悪しによって振り分けます。

機会と脅威については、マーケティング によって状況を把握します。自社の従来品であったり、他社の競合する商品についてどのような状況か調査します。どのような条件なら売れるのか、なぜ売れているのかを究明し、できる限り多く書き出すことが重要です。この時に想定した機会は、その後のプロジェクトの大きさに左右してきます。そして、販売に対して障害となるものを考え出します。それを脅威としてリストアップすることで、どのような対策を必要とするかがわかります。

新規製品は、良いところが多く浮かびますが、弱みについてはなかなか浮かびません。特に技術者など開発に携わった人たちは、なかなか悪く考えないため、全く違う立場の営業や業務の担当者に意見を求めると効率良い分析をすることができます。場合によっては試作品などを使って消費者の意見を収集することも重要です。消費者の生の声は、商品の強み、弱みとして使うことができるとても貴重な情報源です。また、マーケットリサーチは、機会と脅威を把握するために適用可能です。ニーズの高い製品は多くの機会を生み出します。競合他社が多く存在する商品は、それだけ脅威か多くなり、参入するメリットが少なくなります。

このようにSWOT分析をした結果、それぞれの要素に書き出した項目に対して対応を決めて行きます。強みを活かして弱みを克服するための方法や機会を活かして脅威を回避することができるようにコメントを書いて行きます。そこに書き出されたコメントが戦略として使うことができる情報となるはずです。そして、そのために必要なリソースを考え、実現できる状態を構築して行きます。全てがまとまったら、それに対して実現可能な目標を立てましょう。実施した後で、再分析をして最初の結果を評価します。それによって分析の良し悪しが確認できるため、次回の開発の時に役立てることができます。

客観的に見えてくるSWOT分析でどのように改善したらよいか

SWOT分析は戦略を立てる時に使うことができるフレームワークの一つです。4つのカテゴリーに分類して内部環境と外部環境について分析し、強み、弱み、機会、脅威を知ることができます。ただ、目的について、書き出すだけの作業なので誰でも行うことができるため、広く使われるようになりました。特に新たな知識やリソースを必要としないので、思いついた時にすぐに利用することができます。すでに扱っているようなものを分析するよりも新規商品 を取り扱う時に事前に行うと有効とされています。

SWOT分析を利用するメリットは、物事を俯瞰して見ることができて客観的な判断をすることができるからです。頭の中でわかっていることでも、実際に書き出して見ないと漏れがあったり偏りがあったりします。特に自分のことは良い点や都合の良い機会を考えがちで、悪い点や脅威についてはおろそかになってしまいます。そのため想定外の自体が起こり失敗することがほとんどです。冷静に見つめなおすことができれば、そのような事態を避けることができます。

もう一つのメリットとして、情報を共有できるという点です。同じ組織でも人それぞれ考えていることは異なります。人によっては脅威と感じていることが、他の人にとっては機会と捉えられていることもあります。それを同じ目線で整理することができれば、同じ方向に向かって進むことが可能です。

SWOT分析で弱みとしてあげられる項目は、組織自体の弱みであることがあります。何度か分析を行うと決まって弱みに書かれる項目を改善することで、組織の底上げにもつながって行きます。そのためには、それぞれの分析を比較して見ることも重要です。結果として、脅威として考えられていた項目が減っていくことも考えられます。

そして最も重要なことは、分析結果を見直すという作業です。ある程度時間が経ったら分析した結果と実際の状況を比較して検証します。そして、その差について原因を究明します。もし、分析不足だった場合には、次回漏れがないように注意して行った方がいいでしょう。特に外部環境については、明確な情報を入手することは困難です。分析結果を見直すことで情報源の信頼性や無駄な調査を知ることができます。次回から無駄なものを省いて、効率の良いマーケティングが行えるように心がけます。SWOT分析を行うこともコストが関わってきます。できるだけ少ない労力で情報を入手できることが重要です。

SWOT分析の結果については、その時々の状況によって対応が変わってきます。一概に方法が決まっているわけではありません。分析は反する事柄を比較しているので必ず相反が起きます。どちらが重要かを見極める必要が出てきます。そのため最終的に重要になってくるのは経営者の判断です。どれを重視して、何を無視するのかを考えなければいけません。リソースによっては機会があっても手を出せないこともあります。全ての機会を活用できるようにするのは有効なリソースを常に使える状態にしておかなければいけません。それは無理なので、必ず限度があります。どれを採用するかは、経営者に委ねられます。

SWOT分析はフレームワークであって、それだけで答えが出ることはありません。分析の結果から目標や戦略を決めるのは組織であって、分析方法ではありません。結果を把握してできるだけ高い効果が望める方向に組織の舵を切ることが求められます。

SWOT分析のまとめ

新規商品を扱う時に戦略や目的を決めるために有効なのがSWOT分析です。組織の状況を俯瞰し、客観的な判断を策定することができます。分析によって、脅威、機会、強み、弱みをオープンにして情報の共有を行うと、組織としてのまとまりを持つことが可能です。

もし、分析結果に複数の選択肢があると判断したら、緊急度や重要度によって重み付けを行います。より緊急性が高く、重要性が高いものを優先的に扱うことで多くの事象が滞ることはありません。ただし、緊急性や重要性も人それぞれ異なります。個人の意見ではなく組織の目標にあっているかと言う視点で検討する必要があります。同じ方向に進んでいると言うことが大切です。

そして、定期的に見直すことで、分析の確度を高めることが可能です。実績が増えてくればそれだけ多くの情報が得られるため、より正確な結果を得ることができるでしょう。また、分析にかかる時間も短縮することができます。短い時間で正確な結果が出すことができれば、とても効率の良い方法と言えます。

SWOT分析は課題の見える化です。はじめのうちは何も浮かばずにうまく行かないかもしれませんが、回数を重ねることで多くの情報を検討することができます。基本的にはフレームワークなのでそれ自体に意味はありません。得られた分析結果をどのように活用するかと言うことが重要です。今後は多くの企業で使われるようになり、共通の方法として全世界と同じ目線で考えられるようになるでしょう。

単品リピート通販における「3C分析」とは

3C分析の概要とは顧客を意味するCustomer、会社を意味するCompany、競合を意味するCompetitorのそれぞれの頭文字を取ったものでそれぞれを分析することによってマーケティング戦略を立てていきます。

フレームワークは枠組みや構造や骨組みという意味がありコンサルティング業界で課題を明確化させていったり解決方法を立てたりして戦略立案を考えることを言います。
フレームワークにもいろいろあり、論理木を立てて解決するロジックツリー、互いにかさなることはなくすべてを網羅するという意味があるミーシー、意見決定ツリーとも呼ばれるディシジョンツリーがあるのですが、こうしたフレームワークを基本にすれば、単品リピート通販における3C分析にも応用をすることが可能になります。

単品リピート商品を3C分析で行う手順は、顧客は何を求めているのか、また自社開発商品はどのようなものか、競合相手はいるのかどうかなどを分析することによって、単品リピート商品をより魅力的にするためにはどうすればよいのかを考えていくことができますので、様々な戦略アイデアを自社内で出し合うことができるのではないでしょうか。環境分析や基本戦略、具体的な施策を考えることによって他社に負けない魅力的な単品製品を開発することが出来ます。

ネット検索だけでもライバル商品の3C分析は可能

現在はネットショップだけでも物凄い数がありますので、ライバル商品の3C分析はネット検索をするだけで行うことが出来ます。ネットマーケティングを3C分析で行うやり方はまず市場や顧客のニーズがどう変化しているのかを調べるとよいでしょう。過去のデーターを元にして、どのような商品が人気があるのかをネット検索を行い人気の移り変わりを調べていきます。

次に自社商品と似たような他社商品をいくつかネット検索でピックアップしていき、競合相手の商品にはどのようなものがあるかどうか、顧客に人気のある他社商品はどのようなものがあるかどうかを調査されるとよいです。

ネット検索上位にあるものは、話題性があるものやネット検索数の多いもの、この他にもネット検索で上位に入るようにSEO対策を十分されている可能性もありますので、こうしたことも踏まえていくつかの検索サイトを活用して調べてみるとよいでしょう。

市場や競合などを調べた後は、自社商品が市場での価値はどの程度なのかについてもよく調べて分析を行っていきます。また顧客のニーズに対応できている自社商品かどうかについても客観的に評価を行うことが必要になります。

3Cのビジネスフレームワークに基づきながら、行っていくと分析しやすくなりますので、1つのフレームワークだけでなく、いくつかのフレームワークに基づいて分析を行えば、また別の面から客観的にとらえることが出来ますので、時間をかけて分析作業を行うとよい結果を招くことができるメリットもあるでしょう。
他業者との競争関係については競合業者がどのくらいあるのかどうか、競合会社の売上の状態、他社製品と自社製品のブランド力、広告費用にお金をかけているかどうかもしっかり調べておく必要があります。

単品リピート通販の場合、他製品にはない絶対的な魅力があること、購入意欲が持てるかどうかが通販業界で生き残る大きなポイントとなりますので、もしネット検索で3C分析を行い、他社商品とほとんど変わらない似たような自社商品であれば、やはり売れるためにも大規模な商品開発を行う必要が出てくることでしょう。

どんな人気ヒット製品でも、製品ライフサイクルというものがあります。製品が誕生してから衰退するまで、短いものもあれば、ロングセラー商品と呼ばれるものもありますので、消費者がずっと購入し続けていきたいロングセラー商品を目指すことが一番重要なことかもしれません。

流行などで一時的にヒットするヒット商品も人気の波が低下すれば、まったく売れなくなってしまうこともあります。こうした製品ライフサイクルの分析もネット検索だけで行うことが出来ますので、3C分析は色々なことに応用することが出来るでしょう。

3C分析は実際に人の手で行うととても時間がかかり、分析もそれを行う人の主観に大きく左右されますので、コンピューターシステムによる分析も取り入れて行うと公平な立場で分析を行うことが出来ます。

深く3C分析する時は、ネット以外（専門書、現地視察）は必須

3C分析はネット市場全体を検索して、情報を得て分析をすることも可能です。ネット検索以外にも、ユーザのWEB行動履歴を把握するシステムもありますので、このようなシステムを使えば、WEBでどのサイトを訪れた後に、どのサイトに移動しているのかをチェックすることが出来ます。

どのようなユーザが自社製品や他社製品に興味を示しているのかを、ユーザ属性で知ることができます。しかしネットで収集した情報はあくまでも一時的なもので、総合的に判断する材料とはなりません。そこで深く分析するためにはネット以外の分析も必要になるでしょう。

例えばビジネスの専門書では昔から行われているマーケティング方法について知ることが出来ますので、マーケティング戦略として役立ちます。古典的なマクロ分析は、景気変動や人口の変化、流行の変化など社会的な変化などを分析を行う方法ですし、ミクロ分析は、業界に起こる変化に着目し、自社ビジネスの影響度合いを見出す方法で、経済学が進歩した時代に生まれた分析方法です。マクロ分析とミクロ分析の結果から、顧客分析を行い、顧客の価値観やニーズが時代とともにどのように変化しているかどうかを調査をすることはとても重要なことでしょう。古典的で基本的な分析方法も時には取り入れながら、3C分析と混ぜながら分析を行うとよいです。

現地視察を行い直接消費者のニーズや消費者が自社商品や他社商品に対してどのように感じているのかどうかを調べることは、自社商品の開発にも大きく役立ちますし、売れる商品を作るための戦略にも役立つのではないでしょうか。

単品リピート通販商品を開発するためには、3C分析以外にも、消費者モニタが大きく役立ちます。ある一定の人数の消費者を集め、普段どのような商品を使用しているのか、購入場所は何処か、様々な意見や感想を求めることによって、消費者はどのようなものを求めているのかについて知ることが出来ますので自社商品の開発に大きく役立つのではないでしょうか。また他社商品にはない魅力的な特徴のある製品を作るためには、何をすればよいのかを消費者の声を参考にして開発を行うことが出来ますので、消費者モニターの声もまとめて3C分析を行うとさらによいです。

実際に消費者モニターを行う方法には、在宅モニターや座談会、インタビューや会場調査などの形でデータを収集することが可能になります。購入者である消費者は、商品の価格や品質によってすぐに他社製品に切り替えを行う傾向がありますので、どの程度の価格であれば購入する気になるのか、品質が悪くなってしまったら、購入意欲がなくなってしまうのかなどについても、モニター調査で調べることが出来ますので、どのような項目を調べるのかについてもあらかじめ詳細に決めておくとよいです。

自社商品を多くのモニターに実際に使ってみて、実直な感想や使用感などを直接聞いてみることによって、商品をどう思っているのか、改良すべき点はどこかなどを知ることが出来ます。顧客や市場、競合相手をネットで調べるのもよい方法ですが、やはり競合相手と差別化できる自社製品を開発するためには、それを使用している消費者の身近な声が一番役に立つのかもしれません。

ライバル会社に負けない自社製品を開発するためには、競合企業の他社商品の良い所はどこかを徹底的に調べ、その良い所を自社製品に取り入れるという方法もあります。
また競合企業がまだどこも開発していない消費者が求める自社製品を開発することによって、他社商品との差別化を図ることが出来ますので、自社製品の研究開発に力を注ぎ、新商品を新たに開発するなどの目標も3C分析によって見えてくることでしょう。

特に単品リピート通販商品は、ライバル会社と似たようなものを出していたのでは、一時の流行で売れる時期があるかもしれませんが、すぐに飽きられてしまうため、衰退も早くなります。単品リピート通販として成功するためには、ライバル会社が絶対に真似することが出来ない素晴らしい商品であること、消費者が絶対に手に入れたいと思わせる何か特別なものが必要となりますので、こうした点も踏まえて3C分析をうまく活用していきましょう。

「3C分析」のまとめ

3C分析というと難しいイメージがありますが、経済学では昔から行われていた手法ですので、あまり難しくないのが本当のところです。単品リピート通販はネットを通して行われることが多いため、常に3C分析を行うことを習慣化にしておくとよいでしょう。ネット分析は一時的なものであるため、あくまでも参考程度にとどまっておいた方がよい場合もあります。

消費者に必要とされる単品リピート通販製品を提供し続けるためにも、ネット検索だけでも3C分析を行うことは可能ですが、より深く分析するためにはやはりネット検索以外の方法も必要となります。

経済学の専門書を参考にして分析を行うことも出来ますが、単品リピート通販は化粧品やサプリメント、健康食品などの消耗品が多いため、実際に消費者を集めて消費者モニタを行うのがよい方法です。

単品商品開発前の競合リサーチ前に、実際に消費者の方にどのような商品を普段使用しているのか、購入価格はどの程度ならよいかどうかなど、質問事項をあらかじめ決めておき、モニタ調査を行うとよいでしょう。

また自社製品を実際に使用してもらい、実直な感想や意見を聞くことによって自社製品の開発に役立ちます。消費者の生の声を聞くことによって自社製品の研究開発に大きく役立ちますし、消費者が何を求めているのか、他社製品にはない魅力的な商品を作るためにはどうすればよいのかなど、目標や指針が見てて来ますので、こうした情報も3C分析に取り入れていくことが必要でしょう。